事業計画書で利益爆増!99%の社長が知らない5つの秘密【2025年最新版】

2023.09.07






事業計画書で利益爆増!99%の社長が知らない5つの秘密【2025年最新版】


更新日:2025年8月11日

事業計画書で利益爆増!99%の社長が知らない5つの秘密【2025年最新版】

事業計画書 利益 売上 グラフ 経営者

事業計画書は令和時代の必須スキルになりました。しかし99%の社長が「売上増加=利益増加」という危険な思い込みで事業計画書を作成し、結果的に利益を減らしています。30社以上の実績を持つ専門家が、事業計画書で確実に利益を増やす方法を公開します。

1. 事業計画書が必須になった背景

事業計画書の作成支援をしていることがコンサルティングの現場では多くなっています。

その理由は、今の経済環境下においては以下の場面で事業計画書が必要になっているからです。

  • 融資を受ける際の事業計画書提出
  • リスケジュールをする際の事業計画書作成
  • 補助金を受ける際の事業計画書策定

特に、大型の補助金については、ほぼ事業計画書の提出が必須になっています。これは単なる書類作成ではなく、経営の根幹を見直す重要な作業です。

💡 令和時代の経営現実
昭和・平成の「なんとかなるだろう経営」はもう通用しません。事業計画書作成能力なくして企業存続はあり得ない時代に突入しました。

融資担当者や補助金審査員は、事業計画書の内容で経営者の真の実力を判断します。表面的な数字の羅列では通用しないのが現実です。

2. 事業計画書で陥る「売上思考の罠」

事業計画書のサポートをしていて、社長にとってわかりやすいのが売上の計画なのでそこから話していくことが多いです。

しかしながら、事業計画書において売上と利益の関係について、殆どの社長が勘違いしていることがあります

それが何かと言いますと、「売上上昇=利益増加ではない」ということです。多くの経営者が事業計画書作成時にこの罠にはまり、結果的に利益を減らしてしまいます。

❌ 事業計画書でよくある危険な思考パターン

利益が少ない

売上を増やす計画を立てよう

もっと営業を頑張る計画にしよう!

値引きしてでも販売する計画

にもかかわらず、なぜか利益が少ない→売上を増やそう→もっと営業を頑張ろう!、値引きしてでも販売しようというように事業計画書を作成してしまいがちです。

3. 事業計画書における利益計算の真実

少し考えてみれば分かりますが、売上を上げてもそれ以上の費用をかけてしまえば、利益はでません。これが事業計画書作成で最も重要な原則です。

事業計画書では、以下のコストを必ず考慮する必要があります:

💰 営業活動に必要なコスト(事業計画書で見落としがちな項目)

  • 社長・従業員の人件費(時間給換算)
  • 交通費・営業経費(ガソリン代、駐車場代等)
  • 販促費・広告宣伝費(チラシ、Web広告等)
  • 値引きによる売上減少(粗利率の低下)
  • 機会損失(他の業務ができない時間コスト)

営業を頑張るということは、社長が動くにせよ、従業員が動くにしても、活動には費用がかかる訳です。まさか、徒歩で売り歩くことなんて今時ないでしょうから。

同じように、営業マンを使わずに販売促進活動で売ろうとしても、費用が掛かるわけです。また、値引きをすれば、その分だけ会社への入りが減るわけですから、利益が減る訳です。

つまり、事業計画書で売上を考えるということは同時に販売手段を考えることであり、同時に経費のことも考えることなのです。

4. 事業計画書で利益を最大化する5つの方法

✅ 正しい事業計画書の思考法:「和魂洋才」の経営思考

近江商人の「三方よし」の精神で、持続可能な利益構造を事業計画書に組み込みます。売上だけでなく、社会的価値も含めた総合的な計画設計が重要です。

📊 事業計画書で利益を最大化する5つの秘密

  1. 売上計画と同時に販売コストを詳細計算する
    営業1件あたりのコストを時給換算で算出し、事業計画書に明記
  2. 値引き率の上限を事前に設定する
    粗利率を維持できる最大値引き率を事業計画書で明確化
  3. 営業効率(売上/営業コスト)を指標化する
    投入したコストに対するリターンを事業計画書で数値管理
  4. 固定費の削減可能性も同時検討する
    売上増加以外の利益改善策も事業計画書に組み込む
  5. 利益率の目標を売上目標より優先する
    持続可能な経営のため、事業計画書では利益率を最重要指標とする

これらの要素を事業計画書に盛り込むことで、金融機関や投資家からの信頼も大幅に向上します。表面的な売上目標だけの事業計画書とは一線を画す、本物の経営力を示すことができるのです。

5. 事業計画書作成能力が真の経営者の条件

どうも、このように思考が働く社長は少なくて、事業計画書を作成するのにも苦労するというのが現実です。

先ほどの話のとおり、令和の時代を乗り切るためには、事業計画書作成ができるようになることが必須なのです。

🔥 これが今一番伝えたいこと

もう、昭和・平成の時代の会社経営とは違うのです。
質の高い事業計画書を作成し、「收益満開経営」で失われた30年を終わらせ、2200年の日本に繁栄を残しましょう。

渋沢栄一の「論語とそろばん」、二宮尊徳の「道徳経済合一説」が教えるように、真の経営者とは数字と人間性の両方を理解し、事業計画書を通じて長期的価値創造ができる人なのです。

🌸 収益満開経営の事業計画書メソッド

当社では、古典の叡智と現代財務理論を融合した独自の事業計画書作成メソッドで、30社以上の企業が利益改善を実現しています。単なる数字の羅列ではなく、持続可能な成長を実現する事業計画書作成をサポートします。

真の経営者は、事業計画書と資金繰り表を自分で作成できる人です。これこそが令和時代を生き抜く経営者の必須条件なのです。

📖 参考資料

事業計画書作成について詳しく学びたい方は、日本政策金融公庫の事業計画書作成ガイドもご参照ください。


合同会社エバーグリーン経営研究所 長瀬好征
「和魂洋才」による収益満開経営で、失われた30年を終わらせ、2200年の日本に繁栄を残す